全国百姓一揆。

全国百姓一揆。 http://mixi.jp/show_profile.pl?id=10309938
生態系としての百姓達が，単なる産業の一つとしてしか理解しない，農林行政に対して，
相反乱状態ですね。 http://nifnif.nifty.com/parts/flash_player.jsp?id=070623007027
大規模農業？？？
この国の農業の現実に立った発想の出来る男は，自民党にはもうどこにもいないから。
自民党は，農民を完全に敵に回しましたね。
当分小沢から離れることも，自民党に戻ってくることもないでしょう。
彼ら抜きで，１人区で勝つ方法を考えるしかなさそうですが，そんなものがあるかどうか。
経団連の言うことを聞きすぎた結果ですね。
食糧自給率の問題は，都市住民の問題です。
百姓は飢えることはありません。
百姓の問題は，生存そのもの，共同体そのもの，生態系そのもの，存在そのものの危機
なのです。
都市に本拠を移してしまった人々には，理解できない。
昔百姓の家の跡を継いで，生を全うした長男達の怨念でしょうね。
農地を財産としか理解しない，次男三男，そして土地を捨てて出て行きながら，親が
死ぬと相続権を主張する長男。
農地は生き物であり，一日も手を抜くことの出来ない生態系そのものなのに。
単独で生き残れるのは大規模農家だけという現実。 ＞
それが最大の間違いです。
大規模農家のどこが採算がとれているのでしょうか。
生き残っているのは，生態系としての農業を大切にしている農民だけですよ。
農林行政が，その唯一生き残っている農民達を時代遅れと見なして，妨害し続けて
いるのです。
欧米の前例と，机の上の書類しか見ていない輩が。
それと市場経済にのらない活動を，過小評価すべきではないと思います。
それと産業化＝勝ち組ではないと思います。
本当の勝ち組，この言葉自体が私には意味不明ですが，人としての充実感，何世代に
も引き継がれていくという確信。
志。
というようなものの価値を，金銭価値に追い回されている人々は知らないのです。
大規模農業の何がいけないのでしょうか？>
大規模農業とは，環境破壊そのものだからです。
農地は生産設備ではありません。
生き物なのです。
人が生きていくために不可欠な環境そのものです。
環境は，自然に存在するものではありません。
自然に存在したのは，荒れ果てた砂漠と，ジャングルです。
数万年にわたる人間の営みによって，それが人の住める環境に作り替えられて
きたのです。
現代の都市住民は，そのことを忘れ去っています。
そしてその結果破壊された環境から，復讐を受けているのです。
宮崎アニメのテーマそのものですね。
繰り返し繰り返し語られている事実です。
しかしそれでも，人々は目先の金銭的利益を捨てようとはしない。
その行為が，人類の自滅につながることに気づきながら。
戦争をやめられないのと，全く同じ理由で。
私だけがそれをやれば，市場経済下の競争で不利になるから。
勝ち組になれないから。
それが「勝ち組」なのです。
全ての思いやりを捨て去り，人に譲る心を捨て去った人々のことです。
本当のすばらしい人々とは，正反対の生き方を選んだ人々。
大規模農業は，環境を使い捨てにすることによって，短期の採算を維持して
いるのです。
年単位の決算では，黒字が出ているように見えるでしょう。
しかしその背景で，再生不可能なほど環境が破壊されていきます。
何万年もの努力の蓄積を食いつぶしているのです。
環境を再生しつつ，そこから自然の恵みを得る努力，営みこそが本当の
農業なのに。
環境に負荷をかけず，永続しうる営みだけが。
環境に負荷をかけない農業が非効率と決めつけるのは，間違いではない
かと思います。
今はまだ始まったばかりで，十分なシステムになっていませんが，参加
する人は急速の増えています。
単なる経済活動ではありませんから。
親が子や家族に食べさせるものは，信頼の出来ない人が造った大量生
産品でまかなうことは出来ませんから。
安いと言うだけで。
生きると言うことと，経済活動とを，混同してはいけないと思います。
経済活動は，人が生きるための手段にすぎません。
しかし食べること，そして環境を維持することは，生きることそのも
のですから。
経済的採算は関係ありませんから。
子供を産み育てることの採算を，計算している人はいないと思いますよ。
マクロ的な農政と世界の食料問題＞
マクロ経済学の基本がケインズ理論によって成り立っているのは，ご存
じだと思いのます。
ケインズ経済学の基本が，国民経済という発想からなっていることも。
ＧＤＰ，ＧＮＰの数値によって経済成長をはかることも，ケインズ経済学
が土台になっています。
しかしよく考えてもて下さい。
今現実の世界に国民経済なんてものが存在するのかどうか。
経済活動は，とっくに国境を越え地球経済と言って良い状態になっています。
考えてみて下さい。
国境内で行われている活動だけを切り取って集計したものに，何の意味が
あるのかと言うことを。
統計は，集計の仕方によって全く違う意味を持ちます。
そしてケインズ経済学は，その統計数値に大きく依存して成立しているのです。
資本主義は，土地と労働力を市場経済に取り込むことによって，成立しました。
今地球環境そのものが，有価物として市場経済に取り込まれようとしています。
地球環境そのものをもカウントした地球経済のウエルフェアにとって，環境を
浪費しながらＧＤＰ数値を増やす活動を，生産的な活動と評価することは出来
ません。
今はまだ，地球ＧＤＰといった数値も統計も存在しません。
しかしそれば，お互いに傷つけあう活動を含む，国民経済のＧＤＰの合計では
あり得ないのです。

現時点で，地球経済を分析する，マクロ経済学は存在しません。
ただケインズ経済学を土台にして，地球経済を分析することは，やめた方がい
いと思うのです。
それは，大恐慌の引き金を引いたフーバー大統領の失敗を繰り返す行為だと思
うからです。

http://www.lohasclub.org/100.html
ロハスっていうそうです。
言葉を知ったのは本当に最近ですけど。

（注意　http://mscience.jp/nolohas.htm　という批判もありました。 ）

ＧＤＰ成長至上主義に対する，基本的なアンチテーゼだと思います。

マルキシズムが，一種の宗教として機能していたことは，今や万人の認めると
ころですが，ケインズ理論もまた，一種の宗教であることは，未だ多くの人々
が気づいてはいないようです。

いかに環境を破壊しようともＧＤＰ成長率が上がることはよいことだという，
幻影の中で。

その渦中にいる人々にとって，正統派の宗教というものは，通常科学と同一
視されているものですから。
完全に信じられていて，疑われることがないという意味で。

食料生産ではない農業

農業っていうのは、やりようによっては競争力が付くはずなんだけどなあ。
いまだに株式会社ってできないだろ？
農協が牛耳っている間は効率的な経営なんて無理そうな気がする。
>>
その通りですね。
私も農家かと言われれば農家の端くれですが，農業を食料品の製造業と
考えている間は駄目でしょうね。
完全に，工場生産の概念に，農業を押し込もうとしているのですから。
食料の市場はわずかなもので，人口減少と高齢化で更に規模が小さくなります。
そして付加価値の大半は，加工と流通の過程の吸い取られて，いわゆる農家の
手元には何も残りません。
殆どが自家用の米と野菜の生産のみに，移行していって居ます。
内も，いざとなれば米と野菜は自給出来ますが，人に売るほど作る気持ちは
ありません。
むしろ他の収入で農業の赤字を補っているのです。
でも，それでも農業は止めないでしょうね。
自らの手で自らの家族が口に入れるものを作り，直接大地から命が育って
いくのを見るのは，金銭には換えがたい価値があるから。
まさに共にその大地から命を生み出す活動に，コンクリートの箱に閉じこ
もってしまった都市の人々にも，参加して頂きたいと思っています。
そのようなネットワークを，採算のとれる経済活動として立ち上げることです。
都市のメディアの中に閉じこもってしまった，「ジャーナリスト」達には，全く
見えていない世界です。
それでも大量生産，大量消費でなければ鼻にも引っかけないマスコミに相手に
されなくても着実に育っていって居ます。
それがメディア革命です。
マスとしてではなく，顔のある個人と個人のコミュニケーションの新しいネット
ワークの上に。

法の倫理

宗東京都世田谷区に住む事実婚夫婦の無戸籍児の住民票が作成されなかった問題で、 夫婦らが区に住民票不記載処分の取り消しを求めた訴訟の控訴審判決が５日、東京高
裁であった。

　藤村啓裁判長は「区に裁量権の逸脱、乱用はない」として、住民票作成を命じた一審
東京地裁判決を取り消し、夫婦らの請求を退けた。夫婦は上告する方針。＞

日本の戸籍は，宗門改め帳が元ですから。
キリスト教徒による侵略の危険から，国を守るためのものでした。
当然元々キリスト教徒には，邪魔な代物で，無視したいでしょうね。
マッカーサーが画策したように。
日本をキリスト教に改宗させようとする勢力にとっては。
地裁判事なんて，この程度のものですよ。
法律を丸暗記しているだけで，法の目的も意味も知はしないから。
未だに，この国は合衆国の占領下にあるわけで，それ故にこのような
日本なんて言う野蛮人の法律を無視することも出来るのです。
アメリカ帝国が背後についているから。
社民党の人々にも。
日本の再軍備阻止というＣＩＡの工作の，最高の作品なんですから。

宗教と，法の倫理は不可分ですから。
合衆国大統領の統治の正当性は，聖書に手をかざしての
神への宣誓に拠っているのですから。
法の正当性は，宗教倫理の元に成立するのです。
日本の法学者達の，愚かな幻想は占領軍に押しつけられ，
妥協を積み重ねた上に生まれ，それ故にその整合性を
失っているのです。
そこにこんな奇妙な人々が生まれてきたわけです。
この人達をたたけば，アメリカの人権主義者が出張ってきて，
その背後に軍がついているのです。
植民地進出の定番のパターンですね。
「人権」などとおかしな翻訳をしていますが，それは神の子としての
神の下での平等という思想であり，キリスト教教会の傘下に
入ることを暗黙の前提とした言葉です。
キリスト教の布教活動を前提としているのです。
キリスト教を敵視するつもりはありません。
只彼らが他の宗教の下に生きる人々を，同じ人間として
扱うことが出来るのなら。
仏教思想の下に生きる人々の作った法律を守る気持ちが
あるのなら。
仏教徒は，きわめて寛容なのですから。

「ニュータイプ」のブラックホール

【コラム】　“宇宙を語る男”になれるブラックホールの基 礎知識
(R25 - 09月02日 10:01)

この7月末。京都大学の上田准教授ら研究チームにより、

「ニュータイプ」のブラックホール（以下ＢＨ）が発見された。

ＢＨ周辺には「トーラス」というＢＨに引き寄せられた物質

が集まる領域がある。従来観測されたトーラスの多くは

ドーナツ状だったが、今回発見されたものは球に近く、

ＢＨを覆い隠すような形状だった。なお、今回発見され

たＢＨ。観測史的には「ニュータイプ」だが、トーラスの

形状から推測するとドーナツ状のトーラスを持つ前の

段階らしい…というのだが。

読者的には、そもそもＢＨってなんなの？　という人の

方が多いはず。簡単に説明するとこんな感じだ。

まず、ＢＨを理解する上で重要なのが、すべての

物質がもつ「万有引力」だ。これは、物質が他の

物質を引き寄せる力のことで、万有引力の強さは

物質の質量に比例する。ＢＨとはズバ抜けて質量が

高いため、光を含めたあらゆる物質を引き寄せる

存在、といえる。なお引き寄せられた物質のほとん

どは、「事象の地平面」と呼ばれるＢＨの中心部に

達する前に、素粒子レベルまで破壊されてしまうようだ。

ちなみに、ＢＨとともに有名な「ホワイトホール」は、あく

までも理論上の存在らしい。

そんなＢＨには、いくつかの種類がある。有名なのが星

から生まれるタイプだろう。太陽の30倍以上の質量をも

つ恒星が歳を経るうち、星が燃える際に生まれる膨張

力が衰え、自らの引力に耐え切れずＢＨ化する。

一方、今回発見された「ニュータイプ」は「巨大ブラッ

クホール」と呼ばれるもの。多くの銀河の中心に存在し、

太陽の100万倍以上の質量をもつとされる。

銀河が成長する過程で、その中心にガスなどが集積され

質量が高まりＢＨ化した、と考えられていることから

「銀河活動核」とも呼ばれる。こうした成り立ちからもわか

るように、ＢＨは銀河や宇宙の歴史に深い関わりを持っ

ている。まだ謎だらけの存在だが、研究が進むことで、

人類が宇宙の神秘に触れる鍵を掴めるかもしれないのだ。
（R25編集部）

国の債務残高

我が国の財政がどういう状態になっているか。国民100人に質問すれば、おそらくそのうちの99人は、借金漬けで破綻状態だと答えるだろう。だが、はたして本当にそうなのか。それに関する興味深い発表が６月25日にあった。

　それは財務省が発表した 2006年度末における国の債務残高である。それによると、債務残高は、前年比 0.8％増の 834兆円。これは過去最高の額で、国民一人当たりにすると 653万円になる。

　これを受けて新聞各紙は一斉に、「また借金が増えた」と厳しい財政事情を書き立てた。朝日新聞は「『ローン地獄』脱出道遠し」という見出しをつけている。なにしろ債務残高は GDP の 1.6倍。税収の 17年分の借金を抱えている計算になる。確かに先進諸国のなかで、こんな国はほかにない。

　しかし、債務残高が大きければ財政事情は苦しくて、小さければ財政は好調だという単純な話ではないこともまた事実である。そう考えて、発表された数字をじっくりと見ていくと、いろいろな事実が見えてくる。
借金の総額だけに目を奪われてはいけない

　まず、わたしの目を引いたのは、債務残高の伸びが鈍ってきたという事実である。債務残高の増加額を、前年度と比べてみると次のようになる。

　　2004年度　　79兆円
　　2005年度　　45兆円
　　2006年度　　７兆円

　このように、ここ３年間で債務の伸びは急速に小さくなっていることが分かるだろう。実は、この債務の伸びの鈍化というのは、考えようによっては債務残高の額自体よりも重要なことなのである。

　それはなぜか。借金が多少増えても、経済規模の拡大がそれを上回れば実質的な負担は減るからだ。

　家庭の借金に例えてみれば分かるだろう。同じ 100万円の借金でも、年収 2000万円の人と年収 300万円の人とでは、その重みは大きく違ってくるはずだ。そして、借金の額が 100万円から 110万円に増えたとしても、収入が 300万円から 500万円になれば負担は減る。

　つまり、借金の額自体を減らすことも大切だが、収入を増やすことで借金の重さを相対的に減らすこともまた意味があることなのだ。だから、政府による財政再建の当面の目標は、債務の残高を減らすことではなく、債務の GDP比率を下げることとされていたのである。債務の GDP比率が下がるということは、簡単に言えば、借金の伸びよりも収入の伸びが増えるということになる。

　そこで、債務残高の GDP比を計算すると、2005年度は 1.64倍だったのに対して、2006年度は 1.63倍と下がったことが分かる。2006年度は、債務は 0.8％（７兆円）しか増えなかったのに対して、名目成長率は 1.4％とそれより高かったからである。

　これはどういうことか。つまり、日本の財政再建の当面の目標が、昨年度で達成されたのだ。バブル崩壊以降、厳しい歳出削減を行いながら、ようやく財政再建目標が達成され、日本の財政が健全化の方向に歩みはじめたのである。
「財政再建達成」は消費税増税の向かい風になる

　日本の経済面での政策課題は、財政破綻と年金破綻だとずっと言われてきた。その財政破綻が改善方向に向かった。この率を維持していけば、財政はまったく問題ないのである。怖かったのは、借金の GDP比率が上がっていくことだったのだ。

　こんなめでたい話はないだろう。本来ならば新聞が特集を組んで、目標達成を大きく報じ、お祭り騒ぎをしてもよいくらいなのだが、少なくとも全国紙でそれを報じたところはなかった。

　さらに、経済のプロである財務省も日銀も、何のコメントも発表しなかった。ちょっと数字を見れば分かるのに、なぜ誰もかれもこの財政再建をひた隠しにしているのか。財務省には、それを口にしない理由があるからだろう。なかでも最大の理由と考えられるのは、消費税の問題だ。

　消費税については、参院選の自民大敗を受けて、この秋からの増税議論が難しい状況になってはいるが、時期は別にして政府内ではもはや既定路線になっている。そして、国民もしかたがないと思いはじめている。その前提となっているのが財政破綻だ。

　借金が膨大な額だから、福祉の充実のため消費税増税はやむをえないというのが、大多数の国民の認識だろう。その前提となる財政破綻が解消してしまったら、消費税増税は難しくなる。そこで、財務省は債務残高が過去最大になったことだけをアピールし、経済に疎い庶民に見えないようにして、財政破綻だと声を大にしていると考えられる。

　テレビの番組で借金時計というものを見たことがある人も多いだろう。刻一刻、借金の額が増えていく様子が一目で分かるという仕掛けだ。あれを見ていれると、日本の財政はとんでもないことになっていると素人は思う。だが、経済の仕組みはそんなに単純ではないことを知っておいてほしいのである。

　それだけではない。実は、債務残高が大きいという点に関しても、実は大きな疑問があるのだ。

あわてて消費税を上げる根拠はない

　借金の GDP比率は下がったとはいえ、まだまだ高い水準のままだという意見もあるだろう。1.6倍という先進国など、どこにもないからだ。

　だが、834兆円という債務残高の内訳を見ていくと興味深いことが分かる。例えば、そのうちの約 100兆円を政府短期証券が占めていることもその一つだ。

　政府短期証券というのは、為替市場で円売り・ドル買い介入を行なうときの資金調達で発行される。ドル買いといっても、ドルの現金を買うのではなく、利回りのいい米国債を買っている。ここ４年ほどドル買い介入はなかったから、米国債自体は増えていないのだが、以前買った国債に金利がついた。米国債は金利が高いから、どんどん残高が増えていくのである。

　そうすると、財政法の規定で、それに見合う額の政府短期証券を発行しなければならないとされている。その結果、債務として政府短期証券は１年で３兆円以上増えたのだが、それは単なる借金ではない。その裏側には米国債という資産があるのだ。

　我が国の債務の内訳については、元文京学院大学の教授で、日本金融財政研究所の菊池英博所長は次のように推計している。

　2006年末の国の債務のうち、外貨準備が 100兆円、財政投融資 170兆円、社会保障基金 260兆円。これらはどれも裏側に資産のあるものだ。つまり、合計して 530兆円もの金融資産を持っているというのである。

　それを差し引けば、純粋な債務は 302兆円。これは GDPの６割にすぎず、西欧諸国と比べて高いわけではない。こうしたことを考え合わせると、やはり財政危機は脱したと考えるのが適当だろう。

　もちろん、景気はいつ下降するか分からない。また、将来の社会保障の財源も必要だろう。だが、曲がりなりにも財政再建が達成されたことは、国民が認識しておくべきではないか。少なくとも現時点では、あわてて消費税を上げなくてはいけないという根拠はない。

原典の分からないコピペです。